栄光と災厄

FBIはRoss Ulbrichtを逮捕し、このダークウェブ市場を閉鎖して大量のBTCを押収しました。暗号資産の歴史における最も重要な法執行上のマイルストーンのひとつであり、「ビットコイン＝犯罪の道具」という見方を何年にもわたって定着させることにもなりました。Ulbrichtは2025年1月に大統領恩赦を受けています。

かつて世界のビットコイン取引量の大半を扱っていた取引所が、約85万BTCの消失（のちに約20万BTCが回収）を受けて取引を停止し、破産しました。失われたBTCの量で見れば、2026年9月時点でも業界最大のカストディ破綻です。他人に預けたコインは、もはや自分で検証できる資産ではない。多くの人がこの事件でそれを痛感しました。

42日間で31,591 BTC（約1,840万米ドル）を調達した、初期の大規模ICOのひとつです。このセールが証明したのは、プロトコルがどの機関の後ろ盾もなしに、世界中の利用者から直接立ち上げ資金を集められるということでした。

リエントランシー（再入可能性）の脆弱性を突かれ、約360万ETHが流出しました。コミュニティはロールバックの是非をめぐって分裂します。多数派は2016年7月20日にハードフォークを行って現在のイーサリアム（ETH）となり、「コードこそが法」を貫く側は元のチェーンをイーサリアム・クラシック（ETC）として存続させました。この分裂は、いまも議論の続く問いを残しています。改ざん不可能性とは技術的な性質なのか、それともひとつの選択なのか。

約119,754 BTCが盗まれました。6年後の2022年、米国司法省はLichtensteinとMorganを逮捕し、約9万4,000 BTCを回収しています（Lichtensteinはのちに、2016年のハッキングを自ら実行したことを認めました）。オンチェーン追跡の公開性そのものが、最終的には法執行の道具となったのです。

2017年12月10日にCboeが初の規制下のBTC先物を開始した1週間後、世界最大の先物取引所CMEも12月17日にBTC先物を上場しました。同じころ、BTCは初めて2万米ドルに迫っています。これは主流金融への道に置かれた最初の礎石であり、のちの現物ETFへの序章でもありました。

高い固定リターンを約束した「暗号資産レンディング・プラットフォーム」で、2018年1月に崩壊しました。米国SECは2021年9月、約20億米ドル規模の詐欺の疑いで提訴し、2022年2月には米国司法省が、約24億米ドル規模のポンジ・スキームの疑いで創業者を起訴しています。Satish Kumbhaniはいまも逃亡中で、裁判は開かれていません。

中国はマイニングを全面的に排除し、当時ネットワーク全体のほぼ半分を占めていたハッシュパワーは、数か月のうちに国外へ移転を余儀なくされました。これに伴い、北米のシェアが急上昇しています。ネットワーク全体のハッシュレートは一時的に半減しましたが、ネットワークは1日たりとも止まりませんでした。難易度調整が自動的に働き、ブロック生成間隔を10分に引き戻したのです。自己調整の仕組みが試された、それまでで最も劇的な実地検証でした。

イーサリアムはガス代の仕組みを改め、ベースフィーのバーンを導入しました。手数料の一部がマイナーに支払われるのではなく、永久に焼却されるようになったのです。提案者にはButerin、Conner、Dudleyらが名を連ねています。この変更は、イーサリアムの手数料の使い勝手と金融政策の両方を変えました。

2021年9月7日に施行され、エルサルバドルはビットコインを法定通貨とした最初の主権国家となりました。2025年1月、IMFとの融資合意に伴って同国議会は法律を改正し、事業者にビットコインの受け入れを義務づける規定が削除され、事実上、法定通貨としての地位は失われました。実際の普及状況と経済効果については、2026年9月時点でも見解が分かれています。

SegWit以来、ビットコインで最も重要なアップグレードで、ブロック709632で有効化されました。Schnorr署名を導入し、プライバシーとスマートコントラクトの機能を向上させています。提案者はWuilleら（BIP 340/341/342）。また、のちのOrdinals（ビットコイン上に画像やテキストなどのデータを刻み込む仕組み）への道を開いた点にも注目すべきでしょう。この使い方は、いまも議論の的となっています。

人気テレビドラマの名に便乗して発行されたトークンで、Play-to-Earnのゲームに使うとうたわれていましたが、保有者はコードによって売却を制限されていました。価格が上昇すると、プロジェクト側のアドレスが流動性プールから資金を引き揚げ、トークンは換金不能となり、ウェブサイトとSNSアカウントも閉鎖されました。報道によれば、オンチェーンでの流出額は約250万米ドルから338万米ドルとされています。2026年9月時点で、運営者の身元は公表されていません。

アルゴリズム型ステーブルコインのUSTは、ドルの準備資産ではなく、いつでもLUNAと交換できる仕組みによって1ドルの価値を維持していました。USTがペッグを失うと、大量の交換がLUNAの無制限な発行を招く「デス・スパイラル」が起き、1週間のうちに価値はほぼゼロとなり、数百億ドルが消失しました。アルゴリズム型ステーブルコインの設計が失敗した典型的な事例です。

レンディング・プラットフォームのCelsiusが出金を凍結して破産し、ヘッジファンドのThree Arrows Capital（3AC）は清算されて、業界全体の連鎖的なデレバレッジを引き起こしました。利用者は利息と引き換えにコインをプラットフォームに預けましたが、プラットフォームがそれを誰に貸し出していたのかを確かめる手段はありませんでした。「信頼できる第三者はセキュリティホールである」という言葉が、現代に再現された出来事です。

同じ年の惨状のさなかに、イーサリアムはプルーフ・オブ・ステーク（PoS）への移行を完了し、エネルギー消費を約99.95%削減しました。市場が下落するなか、何年もかけて計画された技術的なアップグレードが予定どおりに実施されたのです。技術的な詳細は、「すべてをチェーンへ」展示室の展示コーナー「ワールドコンピューター」をご覧ください。

かつて大手の暗号資産取引所だったFTXは、顧客資金の流用と流動性危機によってわずか数日で破綻し、約80億米ドルの資金不足を残しました。創業者のSBFは詐欺などの罪で有罪となり、禁錮25年の判決を受けています。裁判所は、中心となる罪は顧客資金の流用であると認定しました。見方を変えれば、これは最も古典的なたぐいの金融詐欺です。問題は中央集権型の機関にあり、ブロックチェーン技術そのものにあったのではありません。

米国SECは、初めて11本のビットコイン現物ETF（発行体にはBlackRockやFidelityなどが含まれる）を承認し、規制下の資金が流れ込む経路を開きました。SECのGensler委員長は同日の声明で、承認はビットコインそのものを支持するものではないと述べ、投資家にリスクへの注意を促しています。

ブロック840,000で、ブロック報酬は6.25 BTCから3.125 BTCに減りました。告知も会議も投票もありません。2009年の最初のリリースに組み込まれた一行のルールが、ひとりでに実行されたのです。オンチェーンで、誰でも検証することができます。